あなたのDNAは犯罪捜査に使われるか？：家系図サイト・遺伝子データベースが潜むリスク
導入：広がる遺伝子データベースと新たな利用リスク
近年、消費者向けの遺伝子検査サービス、特に自己のルーツや親族を探るための家系図サイトが収集する遺伝子データベースの利用が世界的に拡大しています。これにより、遠い親族を見つけたり、自身の健康リスクに関する情報を得たりすることが容易になりました。しかし、こうした利便性の陰で、私たちの遺伝情報が当初想定されていなかった目的、特に犯罪捜査に利用されるという新たなリスクが顕在化しています。
この予期せぬデータ利用は、個人のプライバシー権、データ活用の倫理、そして法的な枠組みの課題を浮き彫りにしています。本記事では、具体的な事例を通して、家系図サイトやその他の遺伝子データベースが犯罪捜査にどのように利用されているのか、そしてそれがどのようなプライバシー侵害や倫理的・法的な問題を引き起こしているのかを掘り下げていきます。
具体的な事例：犯罪捜査における遺伝子データベース利用の実態
最もよく知られている事例は、米国で数十年にわたり未解決だった連続殺人・レイプ事件「ゴールデンステート・キラー」の容疑者特定に、系譜学的手法を用いたDNA鑑定が活用されたケースです。2018年、捜査当局は現場に残された犯人のDNA型を、当時の容疑者リストと照合する代わりに、一般に公開されている家系図サイトの遺伝子データベース（具体的にはGEDmatchなどのプラットフォーム）にアップロードしました。
このデータベース検索により、犯人のDNA型と部分的あるいは近い一致を示す人物、すなわち容疑者の親族が複数特定されました。捜査当局は、これらの親族関係を手がかりに、公開情報（戸籍記録、オンライン情報など）と組み合わせて家系図を作成し、最終的に容疑者と特定された人物にたどり着きました。その後、その人物から密かにDNAサンプルを採取し、犯人のDNA型と一致したことで逮捕に至りました。
この捜査手法は、長年の未解決事件を解決に導いたとして一定の評価を得る一方で、大きな論争を巻き起こしました。容疑者本人はもちろん、データベースに自身の遺伝情報を登録した親族たちは、自身のデータがこのような捜査に利用されることを明確に同意していなかった、あるいは予期していなかったからです。彼らの遺伝情報が、間接的に家族や親族のプライバシーを侵害する結果となったのです。
問題点の分析：プライバシーと倫理の交錯
このような事例は、遺伝子データベースの利用がもたらす複数の深刻な問題を提示しています。
第一に、プライバシー侵害の問題です。家系図サイトなどに遺伝情報を登録する際、多くの場合、その目的は個人的な家系調査や健康に関する興味を満たすことです。しかし、そこで提供したデータが、自身の意図しない形で、かつ犯罪捜査という公権力による活動に利用されることは、自己の情報コントロール権を著しく侵害する行為と言えます。さらに、遺伝情報は個人だけでなく、その親族にも共通する情報です。ある人物の遺伝情報から、その家族や親族の疾患リスク、身体的特徴、そして血縁関係が推測されてしまいます。前述の事例のように、親族が登録した情報が、本人の同意なく捜査の対象となることは、「関係者のプライバシー（Kin Privacy）」という独自のプライバシー問題を提起します。一人の行動が、関連する複数の人々のプライバシーに影響を与えるのです。
第二に、倫理的な問題です。営利目的で運営される私企業のデータベースが、法的な強制力（令状など）が必ずしもない状況で、あるいは利用者の明確な同意なしに、捜査当局に利用されることの是非が問われます。家系図サイトの利用規約には、データの利用目的について曖昧な記載しかない場合や、将来的な利用方法の変更について十分に周知されていない場合があります。利用者が自身のデータが犯罪捜査に利用される可能性について十分に理解し、同意しているとは言い切れません。また、捜査当局が一般市民の広範なデータベースを「漁る」ように利用することの倫理的な限界も議論されるべき点です。
第三に、法的な側面です。米国においては、こうした捜査手法に対する明確な連邦法による規制は確立されていません。一部の州や裁判所では、データベースへのアクセスに令状が必要かどうかが争点となっていますが、統一的な見解はありません。日本においては、大規模な犯罪捜査への利用事例は報じられていませんが、個人情報保護法や医療分野の研究に関する倫理指針などが遺伝情報の取り扱いについて定めています。しかし、消費者向けサービスのデータベースが犯罪捜査に利用されるケースを想定した法整備やガイドラインは、十分とは言えない状況です。捜査の有効性と個人のプライバシー権保護のバランスをどのように取るかが、国際的な課題となっています。
関連情報：国際的な議論と動向
ゴールデンステート・キラー事件以降、系譜学DNA検索を用いた捜査手法は他の事件でも試みられ、成果を上げています。一方で、プライバシー擁護団体や法曹界からは、この手法の乱用に対する懸念が強く表明されています。 米国のいくつかの州では、捜査当局が消費者向け遺伝子データベースを利用する際の規則を設け始めています。例えば、データベースへのアクセスに裁判所の許可を義務付けたり、検索できる犯罪の種類を重大犯罪に限定したりする動きが見られます。 また、GEDmatchのようなプラットフォーム側も、捜査当局によるデータ利用に関するポリシーを変更し、ユーザーが捜査目的でのデータ利用をオプトイン（明示的に同意）するか、オプトアウト（拒否）するかを選択できるような仕組みを導入するなどの対応を進めています。しかし、多くのユーザーがこの変更や自らの設定を認識しているかは不確かです。 学術界では、遺伝子情報の共有が持つプライバシーリスク、特に親族に及ぼす影響についての研究が進められており、倫理的なガイドライン策定の必要性が指摘されています。
結論：見過ごされがちなリスクへの認識と今後の課題
家系図サイトや消費者向け遺伝子検査サービスが提供するデータベースは、自身の祖先を知り、健康に関心を持つ上で非常に有用なツールとなり得ます。しかし、そこで共有される私たちの遺伝情報は、私たちの想像を超えた形で利用される可能性があることを認識する必要があります。特に、犯罪捜査への利用は、私たちが意図しない形で公権力の活動に関与させられ、自身の、そして親族のプライバシーが侵害されるリスクを伴います。
この問題は、技術の進歩がもたらす新たな社会課題であり、個人のリテラシー、サービスの透明性、そして法制度の整備が一体となって取り組むべき課題です。私たちは、遺伝子検査サービスを利用する際に、提供する情報がどのように収集、保管、利用されるのか、そしてどのような第三者に提供される可能性があるのかを、契約内容やプライバシーポリシーを慎重に確認し、十分に理解することが求められます。
今後、遺伝子データベースの利用はさらに拡大することが予測されます。犯罪捜査だけでなく、保険、雇用、マーケティングなど、様々な分野での利用が進む中で、個人の遺伝情報の保護と社会的な利益（例えば、犯罪捜査による安全確保）とのバランスをどのように取るのか、法的な枠組みや倫理的なガイドラインをどのように構築していくのかが、喫緊の課題と言えるでしょう。私たちの遺伝情報が、意図しない「影」の部分で利用されることのないよう、社会全体の議論と制度設計が求められています。